ウィキペディアによると、「地震予測は原則として不可
能だと多くの学者は指摘して
いる」となっており、現代科学界もそう認めています。しかし、私は、1995年、すな
わち最初にインターネットのネットワークが誕生した時から、人類は地震予測が可能
になったと確信しています。
2003年3月、私は「人工知能を機能させる環境としてのインターネット」を発表
し、初めてインターネットによる地震予測が可能との仮説を提示しました。その
後、この考えに基づいて、日本、ニュージーランド、米国カリフォルニア州等の地
震危険度の高い地域における地震の日時・場所及び震度の予測を可能にする、TRON
(Technology Real-time Online Nucleus)技術が開発されてきました。
TRON 技術の基盤となっているのは、鳥類・魚類・獣類が地震及び噴火の到来を予
感するという、古代から幾度となく確認されている事実です。例えば、日本の原住民
族であるアイヌは、上記の自然災害の予知のため、くまを自宅で飼っていました。現
代でも、その予知能力は震度7度の海城地震(中国)や震度7度のアルタイ地震(ロシア)
の際にも確認されてきました。いずれも、現地の人々が動物の異常行動に気付いたた
め、多数の死傷者の発生を回避できました。もう一例を挙げると、2009年、「オープ
ンカレッジ」の英国学者レイチェル・グラント(Rachel Grant)氏がイタリアのカエル
の行動を研究していたところ、繁殖期の最中にもかかわらず、突然全ての牡のカエル
が繁殖地から姿を消し、戻ったのは震度6度の壊滅的なラクイラ地震が終わってからで
した。また、2013年4月、ウィーン市における欧州地球科学連合の年次総会では黒ア
リの地震予知についての報告が発表されています。
現在、インターネットのおかげで、動物園、水族館、爬虫類館、家畜飼養施設、さ
らには個人で飼っている動物の行動変化についての情報を迅速に取得できます。ま
た、情報収集には、既存のソーシャル・ネットワークであるツイッターやフェースブ
ック、グーグルプラスが大変適しています。動物が震度3~5度の弱い地震にいかに反
応しているかとの統計情報をまとめ、現代数学の解析手法を用いることで、より強い
地震の日時・場所・マグニチュードを簡単に予測算定できます。
TRON技術には地震活動の活発な地域での情報が不可欠であり、残念ながら、私の居
住地ではその技術を事実上確かめることができません。これまで、日本の官公庁や研
究機関との関係の構築を幾度も試みてみましたが、いずれも失敗に終わりました。一
方、TRON技術の実証には大きな経費がかからず、近接する2~3都市の住民の情報で
十分で、その試験期間も1~2ヶ月で済みます。現在、そのような技術は米国でも中国
でも確立されていませんが、地震発生の15分前の予測は死傷者の89.3%減に繋がり、
これによって救われる命はいかなる金額にも代えられません。まさにこのために、私
は、報道機関を通じ日本の民間組織・社会団体にご協力を呼び掛けているのです。皆
様の子供たちから「ありがとう」という言葉を聞けるよう、ご協力のほど、宜しくお
願い致します。
感するという、古代から幾度となく確認されている事実です。例えば、日本の原住民
族であるアイヌは、上記の自然災害の予知のため、くまを自宅で飼っていました。現
代でも、その予知能力は震度7度の海城地震(中国)や震度7度のアルタイ地震(ロシア)
の際にも確認されてきました。いずれも、現地の人々が動物の異常行動に気付いたた
め、多数の死傷者の発生を回避できました。もう一例を挙げると、2009年、「オープ
ンカレッジ」の英国学者レイチェル・グラント(Rachel Grant)氏がイタリアのカエル
の行動を研究していたところ、繁殖期の最中にもかかわらず、突然全ての牡のカエル
が繁殖地から姿を消し、戻ったのは震度6度の壊滅的なラクイラ地震が終わってからで
した。また、2013年4月、ウィーン市における欧州地球科学連合の年次総会では黒ア
リの地震予知についての報告が発表されています。
現在、インターネットのおかげで、動物園、水族館、爬虫類館、家畜飼養施設、さ
らには個人で飼っている動物の行動変化についての情報を迅速に取得できます。ま
た、情報収集には、既存のソーシャル・ネットワークであるツイッターやフェースブ
ック、グーグルプラスが大変適しています。動物が震度3~5度の弱い地震にいかに反
応しているかとの統計情報をまとめ、現代数学の解析手法を用いることで、より強い
地震の日時・場所・マグニチュードを簡単に予測算定できます。
TRON技術には地震活動の活発な地域での情報が不可欠であり、残念ながら、私の居
住地ではその技術を事実上確かめることができません。これまで、日本の官公庁や研
究機関との関係の構築を幾度も試みてみましたが、いずれも失敗に終わりました。一
方、TRON技術の実証には大きな経費がかからず、近接する2~3都市の住民の情報で
十分で、その試験期間も1~2ヶ月で済みます。現在、そのような技術は米国でも中国
でも確立されていませんが、地震発生の15分前の予測は死傷者の89.3%減に繋がり、
これによって救われる命はいかなる金額にも代えられません。まさにこのために、私
は、報道機関を通じ日本の民間組織・社会団体にご協力を呼び掛けているのです。皆
様の子供たちから「ありがとう」という言葉を聞けるよう、ご協力のほど、宜しくお
願い致します。
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